数学教諭になるために　数学教諭免許を取得

数学教諭になるためには、文部科学省の認定している教職課程のある大学や通信大学などで所定の単位を修得する必要があります。

つまり数学の教諭免許を取得するためには、免許を取得するために必要な単位を修得する必要があります。そしてその単位は大学、大学院、通信大学、通信大学院などで修得することができるのです。

必要な単位を修得し教育委員会に申請を行うことで、数学の教諭免許状が得ることができます。

よって高校生であれば、数学の教員免許を取得するための単位が取れる大学へ進学することをおススメします。

社会人であれば、数学の教員免許を取得するための単位が取れる通信大学へ進学することをおススメします。

数学教諭の教員免許は2種類

数学の先生になるためには、数学の教員免許状が必要となります。

そしてその教員免許状とは「普通免許状」のことを指します。

そして数学の普通免許状は、以下の2種類に分かれています。

ちなみに小学校や国語、英語といった教員免許は「二種」「一種」「専修」の3種類がありますが、数学や理科の教員免許は「一種」「専修」の2種類となっています。つまり短期大学では取得できないということです。

参照 教員免許の種類は3種類＋3種類

 

普通免許状のほかにも、「特別免許状」や「臨時免許状」といったものがあります。

しかしこれらの免許状は、大学で単位を取得して取るものではありません。また取得へのハードルも非常に高いです。そのため、通常のルートで数学の教員免許を取得するのであれば、取り扱っている大学で単位を修得したほうがよいでしょう。

理系教諭を確保するために特別免許状制度活用

特別免許状は、普通免許状を取得するよりもハードルが高いです。

たとえば大阪市では2024年から、理系の博士号を持つ研究員を私立中学校の教諭として採用する方針を固めました。

理系教諭の成り手不足と、研究員の不安定な雇用形態を考えてのことのようです。ところが「博士号を持つ」というのがハードルが高くなります。

4年制大学を卒業すると「学士」、大学院を卒業すると「修士」、大学院の博士課程を修了すると「博士」の学位を受け取ることになります。

学校の先生になるために、わざわざ博士課程まで進学する人はほぼいないといってよいと思います。

免許の種類の違いによる影響

一般的な話となりますが、取得している免許状の種類によって、教育現場での仕事内容に大きな差が出てくることはありません。

ただしなのですが、現場教員からの話では免許状の種類によって給与面での違いが出てくることがあるようです。

理由としては、免許状を取得するまでにかけた時間、勉強量、学費に違いがあるためだということです。

そのため、仕事内容が同じだったとしても、上位免許状取得者の方が給与面で優遇されるケースは多いです。

状況によって数学の教員免許の取得方法が異なる

数学の教員免許状の取得方法はいくつかあります。

現在高校生の場合

もし現在高校生で、これから大学に進学し数学の教員免許を取得しようと考えている場合であれば、以下の2つの方法で数学の教員免許を取得することになります。

	取得できる免許の種類	学費	期間
大学	一種	凄く高い	4年
大学（通信）	一種	安い	4年

一般的に選ばれる進学先としては「大学」だと思います。つまり4年制大学です。

少しでも学費を抑えたいと考えるのであれば「通信大学」という方法もあります。

一般の大学の方がいろいろ楽

一般の大学と通信大学のどちらがよいのかは、その人次第になります。

どちらにもメリットデメリットがあるためです。

ただし高校卒業後の進学先として選ばれるのは、ほとんどが「一般的な大学」でしょう。

現在社会人（短期大学や大学を卒業済み）の場合

もしあなたが今までに、短期大学や大学を卒業している社会人であれば、「大学」、「大学（通信）」のいずれかで取得することになるでしょう。

	取得できる免許の種類	学費	期間
大学	一種	凄く高い	4年
大学（通信）	一種	安い	2年

社会人が教員免許を取得しようと考える場合、ほとんどの人が「通信大学」を選択することでしょう。

入学試験がなく書類審査だけですし、好きな時に好きな場所で勉強できるため、働きながら免許取得を目指せるといった大きなメリットがあるためです。さらに学費も一般の大学の4分の1以下と安く抑えることができます。

もし一般的な大学に入学するのであれば、入学試験があります。また昼間に学校に通うことになります。つまり時間的な制限があるということであり、仕事をしながらの大学生活は難しくなってしまうことでしょう。

取得できるのが同じ教員免許であれば、働いている社会人の場合は通信大学を選択するのが一般的と考えます。

現在社会人（他の教科の教員免許を取得済み）の場合

もしあなたがすでに短期大学や大学を卒業しており、尚且つ数学以外の教員免許を持っている場合には、上記の表で示した期間よりも短い期間で、数学の教員免許を取得できる可能性があります。

なぜなら他の教科の免許を取得している間に、これから取得しようとしている免許の単位を修得しているケースがあるためです。

この場合にも通信系の大学を選択する人が多いです。

必ず教育実習は必要となる　介護実習は免除の場合も

数学の教員免許を取得する場合、必ず教育実習は必要となります。

これはいかなる場合においてもです。

基本的に教育実習先は大学側で手配してくれます。通信大学の場合には教育実習先は自分で探すことになります。

数学教員免許（中学校）は介護実習が必要

数学教員免許状（中学校）を取得する場合には、教育実習のほかに介護実習が必要となってきます。

介護実習とは介護施設や養護学校で実習を行うことです。

これまでに介護実習を経験したことのある人の場合には、免除となるケースがあるようです。さらに保健師や助産師、介護士などの専門的な知識及び技術を有する人の場合もまた免除されるとのことです。

はじめて教員免許を取る人の場合、介護実習の経験はないと思うため必ず参加しなければなりません。

実習先は大学が見つける　or　自分で見つける

教育実習先に関してですが、一般の短期大学や4年制大学に在籍している場合には大学側が見つけてくれます。

通信大学で教員免許を取る場合には、自分で実習先を探さなければならなくなるかと思います。

私も自分で教育実習先を探しました。しかし何とかなるものです。

私の場合は通信大学で小学校の教員免許を取得しました。そのため教育実習先である小学校は自分で探す必要がありました。

教育実習先として、自分が卒業した小学校に声をかけたら問題なく受け入れてくれました。

介護実習先は、通信大学側が住まいの近くにあるデイサービスに声をかけてくれ決定しました。

数学の教員免許を取得するまでの時間　4年 or 2年

状況によって異なりますが、教員免許を取得するためには2年～4年は必要であると考えておいてください。

人によって異なる取得期間

高校生がこれから大学で数学の教員免許を取得する場合には、最短でも取得までに4年かかります。大学の卒業が最短でも4年であるためです。

一方、すでに大学を卒業している社会人の場合には、すでに多くの単位を修得した過去があるため、最短で2年で免許を取得することが可能です。

逆に2年以下では取得することができません。

なぜなら教育実習や介護実習があるためです。

実習への参加は、ある程度単位を持っていることが条件となります。

その単位を取るまでに時間がかかりますし、さらに実習の申し込みをしてから実習が決まるまでに時間もかかります。

数学（高校）なら1年で取得できる可能性

高校の免許状を取得するのであれば、1年で取得できる可能性があります。

条件としては、すでに中学（数学）の免許を持っていることです。

高校の教員免許を取得する場合、教育実習は必要となりますが介護実習は必要とはなりません。そのため、最短1年で免許を取得することも可能となります。

ただし逆は無理です。

数学（高校）を持っている人が数学（中学）を取る場合には、介護実習が必須となりますので最短2年はかかってしまいます。

免許の種類はグレードアップできる

数学教諭の免許はグレードアップすることができます。

数学の教員免許状には「一種」と「専修」があるとお話ししてきました。

もし一種免許状を持っている場合には、必要単位を修得することで上位免許状である「専修免許状」を取得することができます。

専修免許状を取得するのであれば、大学ではなく「大学院」、もしくは「通信大学院」を利用することになります。

教員採用試験対策は必須　地域によって変わる倍率

教員免許を取得しても、数学の教員になれるわけではありません。

あくまでも最低条件が整ったにすぎません。

教員になるためには、各都道府県や政令指定都市で行われる教員採用試験に合格する必要があります。

倍率は受験する地域によって大きく異なります。

たとえば以下は、平成31年度、高校数学の倍率となります。

	北海道	東京都	静岡県	愛知県	大阪府
受験者数	119	715	114	–	292
2次受験者数	73	400	36	115	79
最終合格者	47	193	19	46	32
倍率	2.6	3.7	6	2.5	9.1

参照 平成31年度　公立学校教員採用選考　最終選考実施状況（教育新聞）

 

ここに掲載しているデータでは下は約2倍、上は約9倍となっています。ところが秋田県の場合はこの年の倍率は33倍、福島県では70倍などとなっていました。

このように倍率が高い地域とそうではないところがあります。よって、本気で数学の教員になりたいと考えるのであれば、複数の都道府県の採用試験に挑戦してみたほうがよいでしょう。

また採用試験対策は徹底的に行ったほうがよいでしょう。

講師であれば採用試験に合格しなくてもよい

「講師」であれば、教員採用試験に合格しなくてもなることは可能です。

採用試験に合格すると「正規教諭」になることができます。しかし講師であれば、最寄りの教育委員会に登録することで、数学の教員に空きが出たときに声がかかります。

空きというのは、病欠や育休などの先生の代わりということになります。

ただしいつ声がかかるかわかりませんし、基本的には1年契約となります。（一般的には継続契約できるケースが多い）

将来的にずっと教員の仕事を続けていくのであれば「正規教諭」を目指したほうがよいでしょう。ただしなかなか採用試験に合格できない場合には、現場での経験を積む意味でも、「講師」として働くのは有意義なことだと思います。