「情報の教員免許」を取得できる通信大学を紹介しています。
情報の教員免許を取得することができる通信大学は、それほど多くはなく、当サイトの中では5つの通信大学を紹介しています。
情報の教員免許が取れる通信大学
情報教員免許は、以下の通信大学で取得することが可能です。
| 種別 | 都道府県 | 大学名 |
|---|---|---|
| 1種 | 北海道 | 北海道情報大学 |
| 東京都 | 東京福祉大学 | |
| 帝京平成大学 | ||
| 武蔵野美術大学 | ||
| 京都府 | 佛教大学 |
※どの通信大学を選んでも同じ情報の教員免許が取れます。
北海道情報大学
| 教員免許 | 数学、情報、商業 |
|---|---|
| 資格 | 学士 |
| 学費 | 16万7000円 |
東京福祉大学
| 教員免許 | 幼稚園、小学校、英語、社会、保健、情報、特支、養護 |
|---|---|
| 資格 | 学士、認定心理士 |
| 学費 | 22万1700円 |
武蔵野美術大学
| 教員免許 | 美術、工芸、情報 |
|---|---|
| 資格 | 博物館学芸員 |
| 学費 | 32万円 |
佛教大学
| 教員免許 | 幼稚園、小学校、国語、英語、数学、社会、書道、特支など |
|---|---|
| 資格 | 保育士、学校図書館司書教諭、社会教育主事、精神保健福祉士、司書、博物館学芸員など |
| 学費 | 17万8,000円～ |
帝京平成大学
| 教員免許 | 社会（中学）、地理歴史（高校）、公民（高校）、商業（高校）、情報（高校） |
|---|---|
| 資格 | 学士、学校図書館司書教諭、司書、博物館学芸員、社会教育主事、社会福祉主事任用資格 |
| 学費 | 16万円～/年 |
情報の教員免許の取りやすさ
情報の教員免許は通信大学で取得できますが、どの通信大学が免許を取りやすいかどうかということはわかりません。
それは「情報の教員免許を取るために、複数の通信大学に通うこと自体がありえないため」です。つまり比較しようがなく誰にもわからないことなのです。
たとえば情報の教員免許がほしいと思っている人がいるとしましょう。その人が情報の教員免許が取れる「北海道情報大学」や「東京福祉大学」、「帝京平成大学」などに同時に通うことはありません。
そのため、どの大学が良いとか悪いとかの比較をしようがないのです。
通信大学での勉強の難易度はそれほど高くはない
通信大学での勉強内容は、それほど難易度が高くはありません。
当サイトの管理人も通信大学で教員免許を取得した経験を持っています。情報の教員免許ではありませんが、難易度としてすごく難しいとは感じたことはありませんでした。
ただし継続力は必要かとは思います。
情報の教員免許取得までの期間
情報の教員免許を通信大学で取得するまでの最短期間は約2年です。
これは最終学歴が四年生大学卒業であり学士を持っている人、そして他の教員免許を持っていない人の場合の話です。
すでに何かしらの教員免許を持っている場合には、最短1年でも取得することが可能とされています。※条件アリ
状況によって異なる取得期間
情報の教員免許が取得できる期間は、人によって異なります。
何の教員免許も持っていない、そして最終学歴が4年制大学を卒業している状況からはじめるのであれば、基本的には2年と考えておいた方がよいでしょう。
もし何かしらの教員免許をすでに持っているのであれば、条件によっては最短1年で教員免許を取得することも可能な通信大学もあります。
しかしこれは人によって変わるため、通信大学に確認を取ったほうがよいでしょう。
教育実習は必要
通信大学で免許を取得する場合においても教育実習は必要となります。
一般的に教育実習は行きたいときに行けるわけではありません。受け入れ先を見つけて申し込みをし、受け入れる学校側が日程調整を行います。
そのため申し込みをしてから実際に実習に参加できるのがかなり先になることはよくある話です。
よって免許取得までに、基本的には2年必要となることは覚えておいてください。
※2年で取得できるのはすでに4年制大学を卒業している人
※例外として1年で取得できるケースあり（たとえばすでに何かしらの教員免許を持っている場合）
情報の教員免許取得までの学費
情報の教員免許を取得する際に必要となる学費は、期間と同じように、最終学歴や持っている教員免許によって異なります。
北海道情報大学の学費は約65万円
北海道情報大学で情報の教員免許を取る場合を例としてみます。
すでに大学卒業資格である「学士」を持っている場合なら、必要単位数が68単位となり、学費は約65万円となります。
すでに高校教諭1種免許状や高校教諭専修免許状を持っている場合においては、必要単位数が24単位であり、必要な学費は約25万円となります。
一見学費が高いように感じる人もいるかもしれませんが、大学の学費と考えるとかなり安いです。
一般的な大学の場合、国公立大学なら1年で50万円～70万円、私立大学なら1年で100万円～150万円は必要となります。
情報の教育現場の背景
高校の必須科目である「情報」ですが、教員採用自体が少ないのが現状です。
また情報の教員の場合、他の教科と兼務していることが多いです。つまり専門が数学や英語の教員が、情報の教員が足りないということで、臨時免許等を与えて、授業を受け持っていることも少なくありません。
他の教員免許を持つと有利になる
ある教員の話ですが、「情報の教員免許のみを持っているよりも、他の教員免許も持っていた方が採用する側にとってはそちらの方を優先したい気持ちが働く」と聞いたこともあります。
つまり情報の教員免許以外の他の教員免許を持っていることで、教員採用試験において採用されやすいと現実があります。
おススメとしては主要5科目の内のいずれかの教員免許を持っているとよいかもしれません。
採用枠が少ないため倍率が高くなる
情報の教員の募集は非常に少ないです。そのため、採用試験に合格するのはかなり厳しいものになっています。
5倍～30倍 受験地によって開きがある
たとえば東京都の場合、採用予定数が40人程度です。倍率はその年によって異なりますが、約5倍～約15倍となります。
ちなみに小学校教員の採用予定数は約1000人であり倍率は約4倍ほどです。かなり差があることが分かるかと思います。
その他の都道府県を見てみると、たとえば静岡県の場合は受験生が約30名前後であり合格者数は1名～2名となり倍率は約30倍となっています。
大阪府の場合は、受験者数が約110人前後であり合格者は10名から20名となり倍率は約5倍～約10倍となっています。
都道府県によっても倍率は異なりますが、倍率は他の教科と比べても高めと言っても良いでしょう。
情報化社会が進むにつれ需要拡大が期待できる！？
世の中はどんどん情報化社会になっています。それに伴い情報の授業の重要性は高まっています。
世の中的に需要が高まっているのにもかかわらず、採用枠は少ないという矛盾状態となっています。
結果として採用試験の倍率は高く、現場の教員に兼務させているという事態も起こっています。
このため、近い将来、国の教育機関が何かしらの対策をすると考えられます。これにより、これからどんどん採用枠が増えていってもおかしくないことでしょう。
さらに情報社会の変化のスピードは著しいです。そのため、現在情報を教えている立場の先生も、常に知識や技術をアップデートしていく必要があることでしょう。
他の教科、たとえば数学や国語などの場合は、基本的に教えることが大きく変化するということはありません。しかし先にもお話ししたように、情報社会の変化のスピードは非常に早いです。そのため、もしかしたら他の教科の先生よりも、勉強量が多くなる可能性も否めません。
ネットの利用の仕方をもっと浸透させてほしい
近年インターネット上ではさまざまな問題が起こっています。たとえば「誹謗中傷」ですが、これは正しい知識がないからこそ数が増えているのではないかと思っています。そしてインターネット上での発言には責任が伴い、一度書き込んでしまったものは「デジタルタトゥー」と呼ばれ、完全に削除するのは非常に難しいということを教育現場で伝えて行った方がよいと思うのです。
これを通常の教員が教えるのには、ある程度の勉強と知識が必要となってきます。しかし情報の教員であれば、その辺りの知識を身に付けていることも多く、適任だと思うのです。
そもそもですが、現在は数多くの便利なインターネットデバイス、サービス、アプリなどがあります。ユーザー側はそれらを使うことはできるのですが、知識が不足している感じです。たとえるなら、車の運転できるけど道路標識はあまりよく分からないといった感じでしょうか。
インターネット上で何をして良いのか、そして何をしてはダメなのかが分かっていないことがあるように感じます。
インターネットのメリットは知っている人は多いため、さらなるメリットを伝えるとともに、デメリットもしっかりと教えて行った方がよいと思うのです。それこそ情報教員の仕事ではないかと思うのです。
よくある質問
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