ここでは美術の教員免許が取得できる3つの通信大学を紹介しています。
これまで美術の教員免許を通信教育で取得できる大学は、全国的に少なかったのですが、近年になり増加傾向にあります。
美術の教員免許が取れる通信大学
美術の教員免許を取ることのできる通信大学は以下の3つです。
種別 | 地域 | 大学名 |
---|---|---|
1種 | 東京都 | 明星大学 |
武蔵野美術大学 | ||
大阪府 | 大阪芸術大学 | |
岡山県 | 倉敷芸術科学大学(大学院) |
大阪芸術大学
教員免許 | 小学校、国語、美術、音楽、工芸 |
---|---|
資格 | 司書、博物館学芸員、社会福祉主事、建築士 |
学費 | 23万円 |
明星大学
教員免許 | 幼稚園、小学校、国語、英語、数学、理科、社会、美術など |
---|---|
資格 | 学士、社会教育主事、司書、学校図書館司書教諭 |
学費 | 11万円 |
武蔵野美術大学
教員免許 | 美術、工芸、情報 |
---|---|
資格 | 博物館学芸員 |
学費 | 32万円 |
※当サイトでは、以上の3つの通信大学を紹介しています。
美術の教員免許取得でも実習は必要
美術の教員免許を取得する場合においても、教育実習と介護実習は必要となります。
介護実習に関しては、すでに他の教員免許を所持している場合においては免除されます。
実習必須は注意が必要
教員免許を取得する際にいえることですが、必ず実習が必要となってきます。
実習は連続3週間~4週間となるケースが多いです。この「連続」というのが働きながら教員免許を取得する人にとってはネックとなる可能性があります。つまりこの間、仕事を休まなければならないためです。
実習校は自分で探す
教育実習をする際には、学生自身が実習校を探すのが基本となります。
多くの場合は、自身の出身校にお願いすることになるでしょう。
基本的には受け入れてくれると思うのですが、絶対に受け入れてくれるわけではないことを覚えておいた方がよいでしょう。その際には、出身校以外に声をかければよいでしょう。すべてから断られるという話は聞いたことがありません。
美術教員の倍率は非常に高い
美術教員の倍率は、他の教員に比べて高い傾向にあります。
まず美術の教員免許を取得するのは通信制の大学で可能です。
問題はそのあとです。
もし美術の教員免許を活かし、学校教育現場で働きたいということであれば、各都道府県が毎年行っている教員採用試験に合格しなければなりません。
たとえば静岡県の公立中学、高校の場合、以下のような倍率となっています。
受験者数 | 合格数 | 倍率 | |
---|---|---|---|
中学 美術 | 15 | 3 | 5倍 |
高校 美術 | 17 | 2 | 約8倍 |
そもそも他の教科と比べると受験者数自体が少ないのですが、採用人数が極端に少なく比較的倍率も高い傾向にあります。
複数の免許所持が有利らしい
あくまでも噂ではありますが、私立の教員を目指す場合、中学、そして高校の美術の教員免許があったほうが採用されやすいとのことです。
確かにどちらか片方だけを持っている人よりも、使い勝手の良い両方の教員免許を持っている人の方が採用されやすいということは納得できます。
教育現場で活躍するなら技術は必要
美術に限らずですが、教育現場で先生として活動するのであれば、その科目のレベルは一定以上ないと働くこと自体が難しいです。
たとえばですが、生徒のお手本となるようなデッサンであったり、創作物を作るレベルになければなりません。
通信大学は免許を取るための勉強をする 技術力アップではない
通信大学で美術の教員免許を取得する勉強すれば、美術系の技術が上がるのか?というと難しいと考えてください。
あくまでも通信大学は、教員免許を取るための単位を取る場所です。
そして通信大学での勉強の基本は自宅学習、つまり自分一人で勉強することになります。それもレポート作成がメインとなります。
その中で技術力を伸ばすのは難しく、技術力は自分自身で身につけていくしかないでしょう。
免許を取得するだけなら通信大学は便利
技術のことは置いておいたとして、美術の教員免許の取得を目的とするならば通信大学は便利です。
学費は安いですし、自分の好きなタイミングで勉強することができるためです。
ただしレポートや試験に合格しなければ単位を修得することができないため、結構一生懸命こなしていかないとどんどん時間だけが過ぎていってしまいます。
レポートや試験は普通に不合格になるため、それなりの勉強は必要となります。
既に大学を卒業している人であれば最短2年で教員免許を取ることができます。(教員免許を取るための単位をそろえることができます。)
つまり2年以内に必要単位をそろえることができなければ、その後も通信大学で勉強することになります。よって学費が余計に必要となるわけです。
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