大学で学んだ一般教養、専門教育、教職教養などを基盤として、それまでに習得した理論や技術を実際の学校での教育活動に適用して行う実地の教育・訓練を指す。
その目的は、以下の5点である。
(1)講義等で習得した理論や技術の検証
(2)実践的な指導技術の訓練
(3)体験を通じての児童・生徒、学校教育に関する認識の深化
(4)教職に対する意識の向上
(5)教職に対する適性の判断
実習期間の延長が長い間の課題であったが、平成9年の免許法一部改正によって、小・中学校での実習が、それまでの2週間から、4週間（または3週間）に延長された。
なお、高等学校は、2週間のままである。教育実習を効果的に行うためには、大学における「事前事後指導」を充実させることが必要である。
